火をつけたのは彼らじゃない：ミレニアルが考える戦争と平和

火をつけたのは彼らじゃない：ミレニアルが考える戦争と平和

20世紀に起きた二つの世界大戦の記憶が徐々に薄れていくなか、ミレニアル世代（20-35歳の成人）は戦争をどう捉えているのでしょうか？残虐な行為を禁じたり、民間人を守るための国際法や条約についてどれだけ知っているのでしょうか？そして、それらの法や条約に価値を見出しているのでしょうか？赤十字国際委員会（ICRC）は、16の国と地域のミレニアル世代16,000人に対して、戦争に関するアンケートを実施したところ、回答者の大半が壊滅的な戦争が現実的に起こる可能性は高いと語り、戦時の暴力に歯止めをかける必要がある、と考えていることがわかりました。ジュネーブ（ICRC）– ミレニアル世代は、壊滅的な戦争が彼らの生涯に起こりうると考え、大多数は今後10年以内に核攻撃が実施される可能性がある、と回答した。

ICRCは2019年、16の国と地域（平時、戦時にある国・地域が約半分ずつ）において、20-35歳のミレニアル世代16,000人以上を対象に調査を実施。
紛争そのものや、未来の戦争、そして敵の戦闘員に対する拷問行為など国際人道法が問う価値観について、彼らの考えを聞くことが目的。
調査結果は、ミレニアル世代が将来に対して不安を抱き、世界的な緊張が高まることでその不安が一層高まっていることを示した。半数以上が「10年以内に核攻撃が起こる可能性がある」と回答。　回答者の47%は「生涯のうち第三次世界大戦が起こり得るだろう」と考えた。
また、「核兵器の使用は決して容認できない」と84％が回答している一方で、「10年以内に核攻撃が起こる可能性がある」と答えたのは、54%に上りました。

これに対して、ICRCのピーター・マウラー総裁は次のように語った。「こうしたミレニアル世代の予感は、現世界で進む分極化と非人間化の流れを反映しているのかもしれません。第三次大戦についての彼らの予感が的中したら、国や地域の苦しみは計り知れないでしょう。
この結果は、人類を守る戦時のルールを将来にわたって守る必要性を再認識させてくれるリマインダーです」。4人中3人が「戦争の多くは回避できる」とし、「戦闘手段に何らかの制限を設けるべき」と回答。
救いは、ミレニアル世代の74%が「戦争は避けられる」と考えていて、ほぼ同数(75%)が「戦争の手段や方法に規制を課すべき」と回答したこと。
一方で、看過できない傾向も調査で明らかになりました。

「ミレニアル世代にとっての戦争」のより詳細な結果
www.icrc.org/millennialsonwar